認知機能評価は主にMCIや認知症の早期発見のためのスクリーニングとして活用されています。しかし認知機能の低下自体は、認知症だけでなく神経変性疾患、脳梗塞や脳出血、甲状腺機能低下症やビタミンB12欠乏症、脱水などが原因で起きることや、統合失調症やうつ病といった精神疾患でもみられることがあります。 また、疾患の治療に起因するものとして、がんの化学療法による認知機能障害（ケモブレイン）等が報告されています。 詳しくは、バックナンバー「認知機能低下の原因は認知症だけではない」参照
最近では、原因の90％が喫煙と言われている慢性閉塞性肺疾患（COPD）は、認知機能障害を伴うケースが多いことが報告されています。これは、低酸素血症や非活動性の生活スタイルが認知機能に影響すると考えられています。COPDは症状を悪化させないために、患者さん自身の自己管理が重要となりますが、認知機能低下によって医療者の説明が理解できなかったり、自己管理能力も低下するため、早い段階から認知機能評価を行う必要があると言われています。
近年の研究で、慢性歯周病の原因である口腔細菌がアルツハイマー型認知症患者の脳内から検出されたり、それに関連した原因物質であるアミロイドβの産生・蓄積により認知機能障害を引き起こす等、アルツハイマー型認知症と歯周病の関係について報告されています。このように歯周病の悪化が認知症リスクを高める可能性があることから、認知機能のチェックをしながら治療の継続を促すことに取り組んでいる歯科もあります。
その他にも、前述のCOPD治療に用いる吸入薬や、正確に目に入れる必要がある点眼薬など、自己管理が難しい投薬については認知機能低下が服薬状況に影響しやすいため、早めに認知機能をチェックし、適切な服薬指導を行っている薬局もあります。
このように、認知機能評価は単にMCIや認知症の診断ではなく、高齢期における様々な病気の治療や悪化防止のために、多くの診療科で活用されることが期待されています。
（認知機能の見える化研究所）
介護施設では、これまでも地域交流の場として施設開放するなど、地域に開かれた拠点として様々な取り組みが行われてきました。
更に今年４月の介護報酬改定の中で通所介護の運営基準に地域交流の規定が盛り込まれ、益々地域活動への関与や住民との交流などが推進され、介護施設が施設利用者の方だけでなく元気な地域高齢者の自立支援の担い手として期待されています。 一方、このような取組みは介護報酬に直接つながるものではないため、実際は躊躇する施設も少なくないそうです。
しかし、地域に開かれた認知症予防や介護予防の取組みを行うことで、介護保険認定を受けていない高齢者にも介護予防の視点を持って頂いたり、将来の予備軍である人たちに施設やサービス内容を知ってもらうことができます。また、何か介護で困っている場合にどこへ相談していいのかの解決になるなど、介護施設と地域との繋がりを密に持つことで、連続性のあるケアのきかっけ作りになります。 また、上記の取組みに脳体力トレーナーCogEvo取り入れられている施設スタッフの方は「地域の高齢者がご自身の自立に向けて日々の生活で取り入れている工夫や、予防のための行動について伺うことで、自分自身の気づきや学びになります。また、皆さまに生活習慣改善に向けてのアドバイスをさせていただくことで、介護保険制度上の地域包括ケアの一員としてモチベーションの向上にもなります」と話されていました。
既に行政では地域住民の介護予防を目的とした生活習慣改善指導が保健師中心となって行われていますが、今後は介護施設においても、これまでの「生きがいをもって楽しく生活できる場の提供」だけでなく、「地域の方の自立支援の担い手」としての役割が期待されます。 （認知機能の見える化研究所）
自治体で実施されている「認知機能チェック」は認知症の早期発見と早期治療・初期集中支援につなげることを目的に取り組んでいるケースが多いようです。しかし実際は「気軽に認知機能チェックで来られる地域高齢者の方をいきなり病院につなぐのは難しいのですよ」と自治体担当者の方は受診勧奨のハードルの高さを話されます。
そこで、最近では認知機能の衰えの自覚が出てくる60代くらいをターゲットにして、生活改善に向けた保健指導のために、認知機能チェックを実施する自治体が増えています。
実際の取り組みでは、記憶力・注意力・計画力…といったそれぞれの認知機能の衰えが日常生活にどのように影響するかを具体的に説明します。そしてチェックした結果をもとに、生活習慣や運動習慣の改善に向けた意識づけを行い、個人が日常生活の中で取り組めることをアドバイスしています。
例えば、記憶力や注意力が落ちている場合、《日ごろの散歩の際に見かけた車のナンバープレートを見て計算をする》というような、生活の中で手軽に始められることをアドバイスして、取り入れてもらうというものです。 従来から行っている保健指導（運動や栄養など）に、認知機能チェックをプラスすることで、住民の方の生活改善に向けた意識が高まるそうです。
自治体担当者の方が「脳体力トレーナーCogEvoは認知機能を5つに分けているので、わかりやすく生活指導ができるのがいいですね。認知機能チェックが生活改善のきっかけになります。」と笑顔でお話くださったのが印象的でした。
（認知機能の見える化研究所）
本メルマガで紹介している大上哲也先生の論文の中で、「SCI を有する高齢者は問題のある運転行動をとりやすいが、この時期（SCI期）は自覚があり、代償的戦略をとっている可能性が高いため、違反や事故は少ない」という内容の記述があります。 ※SCI（主観的認知機能障害）：家族や周りの人には気づかれず、自分だけが認知機能低下を感じている段階
しかしながら、いつか自覚がなくなり事故を起こしてしまうリスクを考えると、SCIの段階で将来的な運転免許の返納時期や、車の運転を前提としないライフスタイルを考えはじめるべきではないでしょうか。 わたしたちは、衣食住、経済・社会活動や自己実現など、自分らしく生きるために、個々に生活課題を抱えています（図参照）。 「老いる」とはやりたいことが少しずつできなくなることでもあります。
高齢者の認知症予防は、「認知症にならないようにする」ことではなく、認知症の有無にかかわらず個々人の生活の質の向上であるとも言われています。つまり、早い時期から本人自身が何らかの予防行動をとることや環境調整をして生活機能を維持できるような方法を考えておくことこそ認知症予防の本質ではないかと考えます。
「最近ちょっと気になる…」と認知機能に不安を感じたときには、運動、栄養、社会参加、脳トレなどの予防方法や、今の自分の暮らしを続けるための準備や工夫をはじめてみてはいかがでしょうか。
（認知機能の見える化研究所）
日々の体調を測る体温計や血圧計は身近なものとして存在しています。 血圧は最高が135mmHg未満、最低が85mmHg未満、が正常とされておりますが、実際の数値は個人差があり、老化に伴い血管は固く伸展性がなくなってくるため、70歳以上では約70％が高血圧を示すと言われています。
一方で、体温の正常値は、36～37℃程度で、加齢に伴い運動機能や身体機能等の生理機能の衰えにより低下し高齢期では35℃台になる人も少なくありません。また、日内変動があり、病気によっても大きく変化します。 体温計、血圧計ともに、体調が悪い時の客観的指標として、医療機関に受診する、外出せず休息する、無理をしない等、その日の過ごし方の判断に活用することが多いと思います。
また、血圧については加齢とともに上昇していく傾向にあるため、高めの方は経時的に測定し、食事を中心に生活スタイルを見直すきっかけにされています。
では認知機能はどうなのでしょうか。
認知機能は血圧や体温のようにひとつの指標で測るものではなく、身体機能と同様に、複数の指標から総合的に判断されるもので、数値化された結果は病気などの診断のひとつとして参考にされますが、正常値という概念はありません。
また、加齢にともない低下することは一般的に知られていますが、体温や血圧と同様に過度なストレス、疲労、病気などによって影響を受けることは意外に知られていません。 これまで医療現場で用いられることが多い「認知機能」ですが、体調や自身のパフォーマンスとの関係が深いことから、生活の場で活用することが期待されています。
まずは、問題なく生活ができている状況で自身のベースラインを知る、そして生活上の問題があったときの客観的な指標として活用したり、同年齢と比べて得手不得手を確認して得意なものを活かしたり、苦手なものへの対処方法を考えたりするなど、自分らしい生活を維持するための指標として活用することからはじめてはどうでしょうか。
「認知機能」が体温や血圧のように日常の指標になるために、脳体力トレーナーCogEvoを活用した様々な研究や実証実験（POC）により、評価スケールとしての信頼性の確保、数値の標準化、生活課題への活用などに取り組んでいます。
（認知機能の見える化研究所）
コロナ禍で外出制限などによる身体的フレイルの問題や、人と接する機会が少なくなることで不安の高まりによる精神症状の悪化や認知機能の低下がおこることが報じられています。 しかしながら、要介護認定を受けていない一人暮らしの高齢者は、自宅に介護職の方々が訪問するという機会がないため、認知機能が低下しているかどうかを外部から確認することができません。
認知機能の低下は物事の理解や思考、判断などに影響を及ぼし、様々な生活問題に直結してきますが、大きなリスクの一つとして持病の治療に支障を来す可能性があることです。 高齢者は糖尿病や高血圧などの生活習慣病を抱えているケースが多く、認知機能の低下によって、正しい服薬ができずに病状が悪化することが考えられます。
高齢者の残薬（飲み忘れの薬）の多さの原因のひとつが認知機能低下によるものと薬剤師の先生は話されます。 高齢者の薬の問題といえば多剤を処方（ポリファーマシー）することにより、認知機能の低下をはじめとした副作用問題が報じられていますが、服薬アドヒアランス不良に対し、適切に対応していくことも重要な課題といえます。 病状の悪化は生命に直結する問題でもあるため、会話の中でコミュニケーションエラーがある等、ちょっとした変化があったときは、遠方の家族だけではなく、かかりつけの薬局などに伝えることもひとつの対策です。
医療関係者などの専門職以外の方でも、脳体力トレーナーCogEvoを活用することで認知機能の状態を確認することが可能です。
（認知機能の見える化研究所）
昨今保険会社のＣＭなどを中心にMCI（軽度認知障害）の言葉を日常的に知る機会が増えています。
MCIの臨床的な定義は「記憶障害の訴えが本人または家族から認められている。客観的に1つ以上の認知機能（記憶や見当識など）の障害が認められる」であり、日常生活動作は正常とされています。
MCIと診断されても適切な対応を行うことで約16～41%は健常者への回復が見込める※ことから、最近ではMCIを早期発見して、認知機能トレーニングやリハビリ等の介入をすることが推奨されています。 ※日本神経学会(監).認知症疾患診療ガイドライン2017.
認知機能トレーニングは介護施設やリハビリ施設等で実施されていますが、身体機能を維持するための筋トレや運動は、壮年期の働き世代からスポーツジムや自宅であたりまえに行われています。そういう意味では、生活の中で不足している（使わない）認知機能を、年齢に関係なく取り組むことは機能維持につながることから、MCI期ではなく一般的に加齢にともない何らかの認知機能の低下が起きる可能性のある壮年期から行うことも意味があると思います。
また、筋トレや身体トレーニングは、週（日）に何回くらいとか、１クールを何セットするとか、いろんな取り組むガイドラインがありますが、認知機能（脳）トレーニングについては明確なものが十分にあるとは言えません。認知症対策に予防がひとつの柱とされる中で、これからはエビデンス（科学的根拠）に基づいた指針（ガイドライン）のあるものが期待されます。
（認知機能の見える化研究所）
コロナ禍により新しい生活様式の提言にもあるように、これからの生活スタイルは大きく変わっていくことが予見されています。ビジネスの現場でもテレワークやオンラインでの会議が当たり前になる中で、表情や身振り、手ぶり中心の非言語コミュニケーションより、言語でのコミュニケーション能力が重要とされています。 ZOOMなどのウェビナーツールで会議をするときには、これまでのように雑談の中で雰囲気づくりしたり、顔色を見ながら話をすすめることが難しいため、正しく的確に伝えるだけでなく相手の理解の度合いを確認するのにも言葉にする力が必要となります。 言語化スキルは頭の中にあることを①整理する②わかりやすく構造化する③相手にあった（表現）コミュニケーションをすることでもありますが、この過程では様々な認知機能が関係しています。
オンラインでの会議において、情報を処理する速さ（処理速度）、話がぶれないように情報を保持する（ワーキングメモリ）、参加者に発言を促す（注意の転換・選択）、複数の発言をまとめる（分配性注意）、時間通りにクロージングする（計画力）などが、これまで以上に必要となります。 バーバル（言語）コミュニケーションが苦手という人は、会議の前のウォーミングアップとして注意力や作業記憶、計画力を中心とした認知機能別トレーニング※）するのもひとつの対策です。 テレワークの日は、朝の体操とともに脳体力トレーナーCogEvoを使った認知機能トレーニングを家族と一緒にやりましょう！
※複数の認知課題に対するトレーニングが海馬と前頭葉の機能的結合を高める効果があることが報告されています。（Suo C, et al.: Mol Psychiatry 21: 1633-1642, 2016)
（黒瀬聖司,他, ,保健医療学雑誌.,2020.より引用改変）
（認知機能の見える化研究所）
認知症予防に対して、運動による介入が一定の効果を示していることが報告されています。（斉藤琴子ら,MB Med Reha,206:30-35,2017）
では、どのような運動が認知機能低下を抑制するのでしょう。
例えば、サッカー、バスケット、ラグビーなどのボールを使ったゲームスポーツは、どうでしょうか。 こうしたスポーツは、周囲に注意を向け、動いているボールを目で追いながら、五感（主に視覚と聴覚）から入ってくる膨大な情報を素早く処理（知覚・認知・判断）して、運動機能である手や足でアウトプットします。
これらの一連の行動は視覚認知機能（視覚性注意、視覚探索力、眼球運動・視空間認知）、聴覚認知機能（聴覚性情報処理）、視覚と手足の運動機能との協調性など、多くの認知機能を使っています。 広汎な認知機能を活性化するのには、「２つ以上の動きを同時に行う」「複数の動作を覚えて指示に対応する」「左右・上下異なる動きをする」等の複数のタスクを同時に処理することが有効なことがわかっていますから、これらのゲームスポーツは認知機能低下効果が期待できそうです。
また、ゲームスポーツは役割を得ることで自信をもち（自己肯定感）、社会参加のための体力づくりにもなり、生涯現役の一助になることから、最近では経験がなくても自身が楽しめるものにチャレンジする人が増えています。
ただし、10代や20代で活躍したスポーツをシニア世代になってもう一度取り組むということは意外に難しい。これは活躍した記憶（エピソード記憶）とスポーツ技術の記憶（手続き記憶）は長期記憶として残っているため、やり方はわかっているけど思い通りにできない自身の姿を受け入れられないことに起因しているのかもしれません。
一方、以前のコラムで紹介しましたが、ゲームスポーツやコンタクトスポーツの中には、脳しんとうリスクのある競技があります。頭部への衝撃は記憶力や集中力の低下に影響を受けるだけでなく、繰り返し行うことで、認知症の発症要因のひとつであるタウ蛋白が蓄積することが報告されています。
くれぐれも接触プレーには気を付けて（空間認識力・注意力）、興奮して熱くならないように（抑制力）、頭脳プレーで多くの認知機能を使いながら、楽しくスポーツに取り組んでいくことが結果としての認知症予防になるのではないでしょうか。
（認知機能の見える化研究所）
高齢者による車の事故が報じられる中、免許返納をする人が増えています。しかしながら、運転を中止すると、要介護状態（危険性が約8倍）や認知症発症（約4割）のリスクを高めることが研究で報告されており※、高度な認知機能を必要とする運転行為を安易にやめてしまうことは自身の生活の質を低下させてしまうことになります。（斉藤琴子ら,MB Med Reha,206:30-35,2017）
一般的に運転に必要な能力とは、視覚・聴覚情報などによる認知、それによる予測、適切な判断、アクセル・ブレーキやハンドルなどの運動機能の４つに大別されていますが、このことは運転が五感（主に視覚と聴覚）から入ってくる膨大な情報を素早く処理（知覚・認知・判断）して、運動機能である手や足でアウトプットするという行為であるともいえます。
さらに、プロドライバーの場合は、高い運転技術に加えて、「運転をしながら顧客との会話や注意を向ける（作業記憶・分配性注意・転換性注意）」、「酔客に対して冷静に対処する（抑制力）」、「定時運行を行う（計画力）」など、運行管理・顧客対応・安全確保に必要な認知機能も求められます。
このように考えていくと、車の運転そのものが高度な認知機能トレーニングであり、長く運転し続けることは、認知症リスクを低下させるだけでなく、自分らしい生活を維持することにつながります。 高齢期になり運転することに不安な方は、ナビや運転支援機能がある車種に変更するだけでなく、自身の認知機能特性による運転リスクを考えることや、運転に必要な認知機能別トレーニングをすることが長く運転し続けるための対処方法ではないでしょうか。特に、視覚認知機能（視覚性注意、視覚探索力、眼球運動・視空間認知）は年齢とともに早期から低下するため、脳体力トレーナーCogEvoを使ってビジョン（視覚認知機能）トレーニングをしてみてはどうでしょうか。
（認知機能の見える化研究所）
