自治体で実施されている「認知機能チェック」は認知症の早期発見と早期治療・初期集中支援につなげることを目的に取り組んでいるケースが多いようです。しかし実際は「気軽に認知機能チェックで来られる地域高齢者の方をいきなり病院につなぐのは難しいのですよ」と自治体担当者の方は受診勧奨のハードルの高さを話されます。
そこで、最近では認知機能の衰えの自覚が出てくる60代くらいをターゲットにして、生活改善に向けた保健指導のために、認知機能チェックを実施する自治体が増えています。
実際の取り組みでは、記憶力・注意力・計画力…といったそれぞれの認知機能の衰えが日常生活にどのように影響するかを具体的に説明します。そしてチェックした結果をもとに、生活習慣や運動習慣の改善に向けた意識づけを行い、個人が日常生活の中で取り組めることをアドバイスしています。
例えば、記憶力や注意力が落ちている場合、《日ごろの散歩の際に見かけた車のナンバープレートを見て計算をする》というような、生活の中で手軽に始められることをアドバイスして、取り入れてもらうというものです。 従来から行っている保健指導（運動や栄養など）に、認知機能チェックをプラスすることで、住民の方の生活改善に向けた意識が高まるそうです。
自治体担当者の方が「脳体力トレーナーCogEvoは認知機能を5つに分けているので、わかりやすく生活指導ができるのがいいですね。認知機能チェックが生活改善のきっかけになります。」と笑顔でお話くださったのが印象的でした。
（認知機能の見える化研究所）
